・震度：静岡県から宮崎県の一部地域：震度7
・隣接する広い地域：震度6強から6弱
・津波：関東から九州の太平洋沿岸で10ｍ超
・死者数： 最悪約23万1,000人
・建物被害：最大約151万5,000棟
南海トラフ地震は、関東大震災（死者行方不明者：推定10万5,000人）や東日本大震災（死者行方不明者：2万2,325人）をはるかに超える、これまでに経験したことのない甚大な被害をもたらします。被害を少しでも減らすためには、本気の防災対策が欠かせません。
内閣府がまとめた「南海トラフ巨大地震の被害想定について （施設等の被害）」（2019年）などに基づいてまとめております。
実際の被害は地震の発生状況やお住まいのエリアによって大きく異なります。この予測数値より深刻になるリスクもあります。
本サイトでは、南海トラフ地震を中心に、日本で想定される大災害に備えるために、本当に必要な対策をご紹介します。極めて具体的な備えをご提案します。
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長い停電の日々に
停電対策は、いまはポータブル電源が主役の時代です。十分な電気出力・電気容量があるか、安全性に問題ないか見極めて選びましょう。
長い停電の日々に
停電が長期化したときにソーラーパネルは心強い味方になります。ポータブル電源につなげて蓄電できるタイプのものを選びましょう。
長い停電の日々に
ポータブル電源とソーラーパネルが進化してきたので、発電機への依存度は減りましたが、ガソリンまたはガス発電機があると確実です。
最大の危機に備え
最新のRO浄水器であれば、川の水や風呂の水、あるいは期限切れの保存水を浄化できます。水不足の悩みを根底から解決してくれます。
最大の危機に備え
東日本大震災の被災者らが大きな問題と指摘するのがトイレが使えなくなること。凝固剤と臭いを遮断する袋を利用した非常用トイレは必須です。
最大の危機に備え
「風呂に入れない」「シャワーがない」――。生活の質を保つために、これらの問題を、優れた携帯シャワーを備えることで解消しましょう。
家屋の備え
災害時、もし持ち家でそのまま「在宅避難」を続けることになりそうなら、本格的な太陽光発電の設備を導入することも検討してみましょう。
家屋の備え
地震に備えて耐震診断は欠かせません。倒壊リスクがある場合、補助金も活用して、思い切って耐震補強を検討してみましょう。
家屋の備え
耐震補強まで行えない場合でも、老朽化した家であれば、小型の耐震シェルターを導入して、地震の際に身を守ることを考えましょう。
大切なものを守る
災害時に大切な物をどう守るか。携行できない物については、耐火・耐水で、防盗性能も高い金庫を活用することがおすすめです。
大切なものを守る
銀行や倉庫会社などが提供している貸倉庫サービスも、本気の防災対策に役立ちます。自宅の金庫や、携行するカバン類と使い分けを考えてみましょう。
大切なものを守る
保険の見直しも必須です。特に、地震保険特約の付いた火災保険は検討の価値があります。コストパフォーマンスの高い保険を見極めましょう。
体験を深める
東日本大震災などの被災地を歩くと、大災害が身近に感じられます。当時を伝える施設を訪ね、被災した方々から体験談を聞くツアーもおすすめです。
体験を深める
電気や水などが不自由な環境に身を置き、実際にポータブル電源などを使用する体験は貴重です。ご家族で防災を考える機会にもなります。